40代、50代のうちは病院通いをする方は多くないはず。多少調子が悪くても会社に行って仕事をしてしまうのではないですか？
でも、定年を迎え老後になったら病院に通うほど院内は老人だらけですが、万が一大病を患ったら一体どのくらいのお金が掛かるのかを調べてみました。
老後の医療費は？
いったいどのくらいの医療費がかかるか不安なところですが、実はそれほど心配する事もありません。
なぜなら、日本の医療制度がこのまま維持されれば、それほど高額のお金を準備しておかなくても大丈夫です。
医療費の自己負担は3割 世界に誇れる医療制度
日本の医療制度は国民皆保険制度となっているので、誰もが健康保険に加入し保険料を毎月支払っています。サラリーマンなら保険料の半分は会社側が負担してくれています。
その制度のもと、病院で診察を受けても、6歳（小学校入学）から69歳までは3割負担となります。ちなみに6歳前（未就学児童）と70歳から74歳は2割負担となり、75歳以上は1割負担となります。
高額療養費制度なら負担は軽減される
3割負担であるなら、入院などしたとして1ヶ月100万円の医療費が掛かったとしたら、先ほどの例からすると30万円の負担となりますが、そうならないのが医療費制度の凄いところです。
高額な医療費が発生した時は「高額療養費制度」により医療費の上限額を上回った分は戻ってくる仕組みがあります。
月に100万円もする治療を受けたとしても、窓口で3割の30万円を払ったとしても、おおよそ21万円ちょっとが戻ってくる仕組みなんです。
もちろん年収などにもよりますが、例えば年収約370～約770万円の方は以下の様になります。
80,100 ×（医療費-267,000）× 1％
医療費が100万円掛かったとしたら、87,430円で済むと言う事になります。
さらに年収が370万円以下だと、自己負担額は57,600円しか掛かりません。お金が掛かりすぎるから病院で治療が受けられないと言う事はありません。
このように、医療費は高くつくと思われがちですが、制度を利用すればお金が戻ってきます。また、病院に入院したとしても、長期で入院する事は少なくなってきています。例えば”ガン”で入院手術をしたとしても、20日前後で退院してしまいます。
そう考えると、老夫婦二人で、200万円から300万円ほどと見積もっておけばいいと思います。不安になって保険を掛けると、入院特約などはある程度入院日数がないと支払われない事もあります。
毎月コツコツと保険料を支払っても、保険が降りなければ支払損となってしまいますので、保険料を払うより、コツコツ貯めておいたほうが懸命だと思います。
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